「子どもが生まれたけれど、教育費っていつから貯めればいい？」

「大学までにいくら必要なの？」

「毎月いくら貯金すれば間に合う？」

子どもが0歳のうちは、まだ教育費が本格的にかからないため、将来のお金について具体的に考える機会は少ないかもしれません。

でも、教育費は子どもが小さい時期から準備を始めるほど、毎月の負担を小さくできます。

文部科学省の「令和5年度子供の学習費調査」によると、幼稚園から高校までの学習費は、公立・私立によって大きな差があります。たとえば年間の学習費総額は、公立小学校で約33.6万円なのに対し、私立小学校では約182.8万円です。

さらに大学進学では、授業料だけでなく入学金や一人暮らしの費用なども考える必要があります。

だからこそ、0歳からの教育費準備では、「一気に貯める」のではなく、「時間を味方につけて少しずつ準備する」ことが大切です。

この記事では、

• 0歳から教育費を貯めるメリット
• 教育費はいくら必要なのか
• 毎月いくら貯めればいいのか
• 児童手当をどう使うのか
• 貯金と投資をどう使い分けるのか
• 教育費貯めでよくある失敗
• 今日からできる教育費準備

について、初心者にもわかりやすく解説します。

「教育費が心配だけど、何から始めればいいかわからない」という方は、ぜひ最後まで読んでみてください。

0歳から教育費を貯めるべき理由

結論からいうと、教育費は0歳から少しずつ準備するのがおすすめです。

理由はシンプル。

時間が長いほど、毎月の貯金額を小さくできるからです。

たとえば、大学入学まで18年間あるとします。

仮に18年間で300万円を準備すると、

300万円 ÷ 18年 ÷ 12か月

となり、毎月約1万4,000円です。

一方、10年間で300万円を準備する場合は、毎月約2万5,000円。

5年間なら毎月約5万円必要になります。

つまり、同じ300万円でも、早く始めるほど月々の負担が軽くなるのです。

子どもが0歳のときは、大学までまだ時間があります。

この「時間」を味方につけられることが、0歳から教育費を準備する大きなメリットです。

教育費はいくら必要？

教育費を考えるときに注意したいのが、

「教育費＝大学の学費だけ」ではない

ということです。

幼稚園、小学校、中学校、高校でも、

• 授業料
• 給食費
• 教材費
• 制服
• 学用品
• 部活動
• 塾
• 習い事
• 受験費用
• 通学費

などのお金がかかります。

文部科学省の令和5年度調査では、1年間の学習費総額は以下のようになっています。

学校	公立	私立
幼稚園	約18.5万円	約34.7万円
小学校	約33.6万円	約182.8万円
中学校	約54.2万円	約156.0万円
高校	約59.8万円	約103.0万円

※文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」より。

ここからわかるのは、進路によって必要なお金が大きく変わるということです。

「教育費は1,000万円必要」といった数字だけを見て、不安になる必要はありません。

大切なのは、

いつ、どのくらいのお金が必要になるのか

を分けて考えることです。

大学費用は特に早めに準備したい

教育費の中でも特に大きな負担になりやすいのが大学費用です。

私立大学では、文部科学省の令和7年度調査によると、初年度学生納付金の総計は平均約150.8万円でした。

もちろん、大学・学部・自宅通学か一人暮らしかによって必要な金額は変わります。

そのため、

「大学入学までにまとまった資金を準備する」

という考え方が重要になります。

0歳から始める教育費の基本的な考え方

教育費を貯めるときは、最初から「1,000万円貯めよう」と考えないことをおすすめします。

金額が大きすぎると、

「そんなに無理……」

と感じてしまうからです。

まずは教育費を3つに分けて考えてみましょう。

① 今すぐ必要なお金

• おむつ
• ミルク
• ベビー用品
• 保育料
• 習い事

など。

② 数年後に必要なお金

• 入園準備
• ランドセル
• 制服
• 学用品
• 習い事
• 塾

など。

③ 大学進学時に必要なお金

• 入学金
• 授業料
• 受験費用
• パソコンなどの準備費
• 一人暮らしの初期費用

などです。

このように分けると、教育費の全体像が見えやすくなります。

教育費は「いつ・いくら必要か」を考える

教育費の貯め方で重要なのは、

「総額」だけではなく「必要になる時期」まで考えることです。

たとえば、

「18歳までに500万円貯める」

だけでは不十分です。

18歳までに500万円貯めても、途中で私立中学に進学することになれば、そこでまとまった教育費が必要になる可能性があります。

そのため、

短期・中期・長期

に分けて管理しましょう。

短期

1〜3年以内に使うお金。

→基本は預貯金など、値動きの小さい方法。

中期

5〜10年程度先に使うお金。

→貯金を中心にしながら、家庭の状況に応じて考える。

長期

10年以上先に使う可能性がある大学資金など。

→預貯金だけでなく、長期・積立・分散を前提に資産形成を検討する余地があります。

ここで大切なのは、

教育費をすべて投資に回す必要はない

ということです。

使う時期が決まっているお金ほど、リスクを取りすぎないことが重要です。

0歳から教育費を貯める5つの方法

方法① 児童手当をそのまま貯める

教育費準備で最初に検討したいのが児童手当です。

現在の児童手当は、0歳から18歳に達する日以後の最初の3月31日までが対象です。

3歳未満は月額1万5,000円、3歳以上高校生年代までは月額1万円、第3子以降は月額3万円です。

児童手当を生活費に使うのではなく、

「子どもの教育費専用のお金」

として別口座に移す方法は、家計管理初心者にも取り入れやすい方法です。

方法② 毎月一定額を先取り貯金する

児童手当だけではなく、家庭からも毎月一定額を教育費として貯めます。

たとえば、

• 児童手当：1万円
• 家計から：1万円

という形です。

毎月2万円なら、1年間で24万円。

10年間なら単純計算で240万円になります。

「余ったら貯める」ではなく、

先に教育費を取り分ける

ことがポイントです。

方法③ 教育費専用口座を作る

教育費と生活費を同じ口座に入れてしまうと、

「いくら貯まっているのかわからない」

という状態になりやすいです。

そこでおすすめなのが、

教育費専用口座

です。

給料が入ったら、

1. 生活費
2. 生活防衛資金
3. 教育費
4. その他の貯金

というように目的別に分けます。

口座を分けるだけでも、貯金の目的がかなり明確になります。

方法④ お祝い金や臨時収入を教育費に回す

子どもが小さい時期には、

• 出産祝い
• 入学祝い
• お年玉
• 誕生日のお祝い
• 臨時収入

などを受け取ることがあります。

すべてを貯める必要はありません。

その一部を教育費として残しておくのも方法です。

例えば、

「お祝い金の半分は子どもの教育費」

とルールを決めておけば、無理なく続けられます。

方法⑤ 長期資金はNISAなども検討する

0歳から大学までなら、18年程度の時間があります。

そのため、長期間使わない資金については、預貯金だけではなく、NISAなどを利用した資産形成を検討することもできます。

ただし、ここには重要な注意点があります。

投資したお金は元本保証ではありません。

大学入学直前に相場が大きく下落すると、必要なタイミングで資産が減っている可能性があります。

そのため、

「教育費＝全部投資」

ではなく、

使う時期が近づいたお金は徐々に現金化する

など、リスクを抑える考え方が重要です。

0歳から毎月いくら貯めればいい？

ここが一番気になるところですよね。

たとえば大学資金として、

300万円を18年間で準備

毎月約1万4,000円。

400万円を18年間で準備

毎月約1万9,000円。

500万円を18年間で準備

毎月約2万3,000円。

※運用益や物価上昇などを考慮しない単純計算です。

このように見ると、

「500万円なんて無理！」

と思っていた金額でも、0歳からなら毎月の積立額は意外と小さくなります。

もちろん、大学費用の全額を家庭の貯金だけで準備する必要はありません。

奨学金、給付型支援、授業料減免、家計からの支出など、さまざまな方法を組み合わせて考えることができます。

教育費の貯め方で失敗しやすい3つのケース

失敗① 「余ったお金を貯める」

これは教育費貯金でよくある失敗です。

「今月余ったら1万円貯めよう」

と思っていても、子育て中は急な出費が発生します。

結果、

「今月も余らなかった……」

となりがちです。

解決策

先取り貯金に変更する。

給料が入ったら、最初に教育費を移します。

失敗② 教育費と生活費を一緒にする

「貯金はあるけれど、教育費としていくら貯まっているかわからない」

という状態も危険です。

車検、家電、旅行などで使ってしまう可能性があります。

解決策

教育費専用口座を作りましょう。

失敗③ 投資だけに頼る

長期運用は資産形成の選択肢になりますが、教育費には「使う時期」があります。

必要な時期に相場が下落している可能性もあるため、教育費すべてを投資にするのはおすすめしません。

解決策

現金と長期運用資産を目的別に分ける。

これが基本です。

教育費準備の成功例

例えば、0歳の子どもがいる家庭で、

• 毎月1万円を教育費として貯金
• 児童手当を教育費用にする
• お祝い金の一部を貯める
• ボーナスから年間10万円を教育費へ

というルールを作ったとします。

毎月1万円なら年間12万円。

さらにボーナスから10万円。

合計22万円。

これを18年間続けると、単純計算で396万円になります。

さらに児童手当やお祝い金などを加えれば、大学進学資金としてまとまった金額を準備できます。

ポイントは、

「大きな金額を一気に貯める」のではなく、「小さな金額を長く続ける」こと。

これが0歳から教育費を準備する最大のメリットです。

FP勉強中視点で考える教育費の優先順位

FP勉強中の視点から教育費を考えるとき、いきなり教育費だけを増やすのはおすすめしません。

優先順位をつけましょう。

STEP1：生活防衛資金

まずは、病気や失業など、もしものときに使えるお金を確保します。

STEP2：毎月の家計を黒字にする

教育費を貯めるために生活費が赤字になってしまっては続きません。

STEP3：教育費を先取りする

毎月一定額を教育費として確保します。

STEP4：児童手当を教育費に回す

家計に余裕があれば、児童手当を教育費専用資金として管理します。

STEP5：長期資産形成を検討する

大学まで10年以上ある場合は、NISAなどを含めた長期的な資産形成も選択肢になります。

「大学無償化があるから貯めなくてもいい」は危険

最近は大学などの授業料支援制度が拡充されています。

2025年度からは、扶養する子どもが3人以上いる多子世帯について、所得制限なく、大学等の授業料・入学金が国の定める一定額まで減免される制度も始まっています。

ただし、

「大学が無料になる＝教育費がゼロになる」

わけではありません。

受験料、教材費、通学費、パソコン、生活費、一人暮らしの家賃など、授業料以外にもお金は必要です。

また、制度には対象となる学校や学業要件などがあります。

そのため、

支援制度は「使える可能性があるお金」として考え、教育費の準備は別に進める

のがおすすめです。

今日から始めたい教育費準備5ステップ

「結局、何から始めればいいの？」

という方は、今日この5つだけやってみてください。

① 大学までに貯めたい金額を決める

まずは、

「300万円」

「400万円」

「500万円」

など、目標を決めます。

② 教育費専用口座を作る

生活費とは分けて管理します。

③ 毎月の積立額を決める

無理のない金額から始めましょう。

最初は5,000円でも構いません。

④ 児童手当の使い道を決める

生活費に使うのか、教育費として貯めるのか、家庭の方針を決めます。

⑤ 年1回見直す

子どもの進路や家計状況は変わります。

1年に1回、

「教育費はいくら貯まった？」

「毎月いくら積み立てている？」

「目標額は変更する？」

を確認しましょう。

教育費を貯めるときに大切なのは「完璧を目指さない」こと

教育費は数百万円、場合によっては1,000万円を超えることもあります。

その数字だけを見ると、不安になるのは当然です。

でも、0歳から準備できるなら、

18年という長い時間があります。

最初から完璧に準備する必要はありません。

毎月5,000円でも1万円でも、

「子どものためのお金を先に確保する」

という習慣を作ることが大切です。

収入が増えたら積立額を増やす。

ボーナスが出たら一部を教育費に回す。

児童手当を貯める。

こうした小さな積み重ねが、将来の家計を助けてくれます。

よくある質問

Q. 教育費は0歳から貯めたほうがいい？

はい。

特に大学費用など大きな支出に備える場合、早く始めるほど毎月の負担を小さくできます。

Q. 毎月いくら貯めればいい？

家庭によって違います。

まずは月5,000円〜1万円程度から始め、家計に余裕が出てきたら増額する方法がおすすめです。

Q. 児童手当は全部貯めるべき？

必ずしも全部である必要はありません。

家計が厳しい場合は生活費に使うことも必要です。

ただ、余裕があるなら教育費として別管理すると、将来の大学資金を作りやすくなります。

Q. 教育費は貯金と投資どちらがいい？

どちらか一方ではなく、使う時期で分けることが大切です。

近い将来使うお金は預貯金を中心に。

10年以上先の資金は、リスクを理解したうえで長期・積立・分散による資産形成を検討する方法があります。

Q. 大学の教育費は全部準備する必要がありますか？

必ずしも全額を事前に貯める必要はありません。

家計からの支出、児童手当、貯蓄、奨学金、給付型支援、授業料減免などを組み合わせて考えられます。

ただし、奨学金には返済が必要なものもあるため、利用条件は事前に確認しておきましょう。

まとめ｜教育費は0歳から「少しずつ」が正解

子どもの教育費は、大きな金額になる可能性があります。

だからこそ、

「いつか貯めよう」ではなく、0歳から少しずつ準備すること

が大切です。

今回のポイントをまとめると、

• 教育費は0歳から準備すると毎月の負担を抑えやすい
• 大学費用だけでなく幼稚園〜高校まで考える
• 教育費専用口座を作る
• 児童手当の使い道を決める
• 毎月の先取り貯金をする
• 長期資金はNISAなども選択肢
• 投資だけに頼らない
• 支援制度も確認する
• 年1回は教育費計画を見直す

ということです。

教育費は「一気に貯めるもの」ではありません。

0歳から18歳までの時間を味方につけて、少しずつ準備していきましょう。

今日からまずは、

「教育費専用の口座を作って、5,000円でも1万円でも移す」

ところから始めてみてください。